青学・原晋監督がやり残したこととは？ 箱根駅伝の全国化について「地方の大学でも全国化を望む声は強くない」
箱根駅伝の全国化
その一丁目一番地が「箱根駅伝の全国化」である。
箱根は第1回大会から関東地方の大学のみが出場し、競い合ってきた。そこに異を唱えたのが原監督で、陸上界の活性化を図るためにも地方大学の参加が必要だと訴えてきた。加えて、選手育成を目的に各大学がスポンサーを募る自由や、優勝校や新記録などを樹立した選手に賞金を与えるなどの改革案も提言している。
箱根駅伝を主催する関東学生陸上競技連盟（関東学連）では“万年野党”の原監督だったが、昨年、駅伝対策委員長に抜てきされる。前回の箱根では100回記念として地方大の参加が認められたが、全校が予選会で敗退してしまった。
「関西など地方の大学でも全国化を望む声は強くない」
「原監督が委員長になって1年目なので、まだ大きな動きはありませんが、2年目からちょっとずつ変えていくという話は耳にしますので、改革を諦めているわけではないと思います」
とは、『箱根駅伝は誰のものか』の著者で、東京農大生時代に箱根出場経験もあるスポーツライターの酒井政人氏だ。
「東京六大学野球に東都のチームを入れるという話にならないのと同じで、箱根駅伝を全国化することでむしろ伝統や重みが薄れてしまうと危惧する声は根強くあります。実は関西など地方の大学でも全国化を望む声は強いわけではありません。関東学連に所属している大学は、予選会で敗れようが箱根当日に沿道の警備などに立つスタッフを出さないといけない。全国化という話になれば、地方大学の負担は大きい。地方の側から見れば、関東の大学との実力差は大きいだけに、おいしいところだけを持っていかれると思ってしまうわけです」
改革者としての原監督は、箱根でいえばいまだ往路のスタート地点に立ったばかり。沿道からは、声援ばかりが聞こえてくるわけではなさそうな様子である。
