「やる気がないなら身売りしてくれ」 西武、中日を買収できる“救世主”はどの企業か
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今年のペナントレースで、球団史上初の3年連続最下位に終わった中日ドラゴンズと、こちらも球団史上ワーストの91敗を喫してダントツ最下位に終わった埼玉西武ライオンズ。屈辱を味わった2チームのように、球団が低迷期に陥ると「やる気がないなら身売りしてくれ」という声もファンからは生まれてくる。だが過去の事例を分析してみると、資金力と情熱を備えた“救世主”はそう簡単には現れない。【大宮高史/ライター】
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西武・中日とも親会社含めて球団の懐事情は寒い。今年の所属選手総年俸は、西武は12球団中9位、中日も8位である。西武は主力選手のFA移籍を止められず、中日も外国人やFA選手獲得のためのマネーゲームには及び腰だ。
ホークス（南海からダイエー）やベイスターズ（TBSからDeNA）のように、身売りによって球団体質が改善され、復活する事例があるのだから身売りは確かに選択肢ではある。ライオンズも過去には、西武鉄道が福岡から球団を買い取ったことで黄金期を築いた。しかし、そもそも球団を保有したいという企業が現れなければ始まらない。球史を紐解くと、球団買収に乗り出す企業にはこんな共通点がある。
・新興の業界、企業である
・経営者がいわゆるサラリーマン社長ではなく、創業者やそれに近いオーナー的存在
・まだ一般的な知名度が広がっていない
親会社にとってプロ野球球団は、これ以上ない広告塔になる。鉄道会社であれば沿線の球場に集客し、食品会社ならば球団を持つだけで自社の商品をPRできる。逆に言えば、すでに一般消費者に浸透しきった大手企業が、NPBへの預かり保証金だけで25億円を要する球団経営に、リスクを冒して乗り出すメリットは多くない。
この観点で最も成功したケースは、阪急ブレーブスを1988年に買い取ったオリックスだろう。当時は社名もオリエント・リースといい、社名もリースという社業の知名度も経済界の外ではゼロに等しかった。ほとんどの野球ファンはブレーブスの身売りで初めて社名を知り「一体なんの会社？」と面食らった。同社は翌1989年に社名をオリックスに変更。保険・金融・不動産などにも進出して総合サービス業を手がけるオリックスグループに成長した。
もともと創業25周年の1989年に社名をオリックスに変更することが決まっており、阪急ブレーブス売却の噂を聞きつけて知名度アップのために買収に踏み切ったと、オリックス初代オーナーの宮内義彦氏は述懐している。上り調子の企業が球団を保有することでブランド力も上がるのは、21世紀のソフトバンク、楽天、DeNAにもあてはまる。
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