日本株大暴落、恐怖のシグナル「サームルール」が点灯していた…リーマンショックやコロナパンデミックでも早期に警告

不安定な相場続く

「サームルールの強みは、そのシンプルさと早期警告の有効性にあります。歴史的なデータに基づく分析では、1950年から11回あった景気後退局面のうち、10回を予測していることが確認されています。特に米国では景気後退の予測において有効性が高いとされていて、2008年のリーマンショックによる金融危機や20年のCOVID-19パンデミックの際に、サームルールが失業率の急上昇を早期に警告しています」（前出のマネー誌ライター）

　また、こんな見方もある。

「今回のアメリカの失業率の上昇はハリケーンの影響で一時的、という報道もあります。ただ、短期金利が長期金利を上回る逆イールドが発生していることや、家計のクレジットローン残高が空前の規模に膨らんでいること、消費の悪化のためウェンディーズやマクドナルドが値下げしたことなど、景気後退のシグナルはいくつもありました。しかし、楽観派はことごとく無視していたのです」（同）

　超楽観主義によって半導体銘柄が上昇を続ける中、米大手半導体メーカーのインテルは1 日に従業員の15％にあたる1万5000人をリストラすると発表するなど、悪夢の兆候はあった。米経済の不穏を知らせるシグナルはいくつもあったのだ。今後の株価の見通しについて経済評論家はこう語る。

「日経平均株価は下げ過ぎの領域に入っていますので、リバウンドがあるかもしれませんが、リーマンショックの際も何度かのリバウンドを経て株価は次第に下落していきました。今回の大暴落はあまりに下落幅が大きいので当分はかなり不安定な相場が続くでしょう」

デイリー新潮編集部

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