国の対応は後手後手…水道水を汚染「発がん性リスク」の「PFAS」から身を守る“最適解”とは
日本を取り巻く「PFAS汚染」。暮らしを支える水道水が、「発がん性」のリスクを持つ化学物質に侵されている実態が明らかになりつつある。日本政府の動きが鈍い中、なんとかわが身を守るすべはないのか。その“最適解”とは――。（以下は「週刊新潮」2024年7月11日号〈26号〉）掲載の内容です）。
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全国各地の河川や地下水などが、「PFAS（ピーファス）」と呼ばれる化学物質によって汚染されていることが、日々刻々と明らかになりつつある。
日本におけるPFASの汚染実態をいち早く調査、研究してきた京都大学名誉教授の小泉昭夫氏が言う。
「人体の中でも分解することができない性質のため、PFASは血液の中の異物を除去してくれるはずの腎臓からの排出も悪く、また肝臓から胆汁として排出されても腸管で再吸収される『腸肝循環』が起こってしまいます。日常的にPFASを摂取し続けていると、ほぼ排出されることなく、たまっていく一方なわけです。仮にPFASの摂取を止めることができたとしても、体内に取り込まれたうちの95％を排出するのに、およそ40年もの時間がかかるという試算もあるほどです」
かような化学物質が体内に残留してしまえば、健康に良いはずがないのは明らかだろう。
これまでに判明している健康リスクだけでもあまたある。まずコレステロール値の上昇に伴う脂質異常症、そして免疫機能の低下や妊娠しにくくなるなどの影響、胎児・乳児に見られる低体重などの発育低下。さらに懸念すべきは、腎臓などの内臓への「発がん性」が指摘されていることである。
再び小泉氏に聞くと、
「腎臓がんリスクの増大に関して言えば、昨年11月にWHOのがん専門の機関であるIARC（国際がん研究機関）が、PFASの一つであるPFOA（ピーフォア）について、ヒトへの発がん性物質（グループ1）であることを認定しています。このグループに分類されたということは、ダイオキシンやアスベストと同じで、確実性をもって発がん性を有していることになります」
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