書類不備で“五輪への切符”が危うく…選手の足を引っ張り続ける「日本バドミントン協会」の腐りきった体質
バドミントンの日本代表といえば、男女単複問わず世界最高レベルにあるが、日本バドミントン協会は最低レベルの組織である。
「2022年3月、協会は『元職員が公金680万円を横領していた』と発表したのですが……」
とスポーツ紙記者が語る。
「事件が起きたのは18年。協会は元職員を刑事告訴せず諭旨退職とし、被害額を理事らの私費で補填して隠蔽（いんぺい）を図っていたのです」
JOCに通報があり事件が明るみに出るも、当時の専務理事は「五輪直前で、選手を守るために公表を控えた」と苦しい弁明に終始し、会長や自らを含め隠蔽に関わった理事らを厳重注意処分にとどめた。だが、当然ながら批判がやまず、約半年後、会長と専務理事は辞任に追い込まれた。
横領だけでは終わらなかった
翌23年、元Jリーグチェアマンの村井満氏が1月に副会長、6月に会長に就任したが、腐り切った体質は治癒しない。7月、協会が提出した書類の不備により大堀彩（27）がカナダでの国際大会に出場できず、世界ランキングで決まるパリ五輪出場資格を脅かす事態を招いた。同じ頃、協会評議員55人の改選手続きを怠っていたことも判明した。
旧体制の失態は、今なお組織の首を絞め続けている。
昨年度、国は強化費を2割削減。今年度は前年の8億円から更に5億円減の2億9000万円に減じた。既に強化合宿が2度中止となった上、7月の五輪直前合宿も規模が縮小され、
「ヘッドコーチが今月11日の会見で『予定通りのプログラムができず残念』と現状を憂えていました」
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