組織の存在意義が問われる事態に…マトリが水面下で狙う「日韓混合男性アイドルGの卵」
大麻が覚醒剤を上回る
「10代、20代に大麻汚染が広がっている現状を放置すれば、私達の存在意義を自ら否定することになる」
こう語気を強めるのはマトリ関係者だ。マトリとは、厚生労働省の地方厚生局にある麻薬取締部のこと。大麻や覚醒剤、MDMAといった違法薬物を取り締まる捜査機関である。
【写真を見る】大麻取締法改正で厳罰化へ。薬物事件を根絶できるか
警察庁によると、昨年、薬物事件で検挙されたのは1万3330人と、前年比で微増にとどまったが、このうち大麻は6482人と過去最多を記録。初めて大麻が覚醒剤を上回った。
警察庁の附属機関である、皇宮警察幹部も「2015年に明治天皇の玄孫で旧宮家の男までもが大麻所持容疑で逮捕されるなど、大麻は近年蔓延しています」と指摘する。
特にマトリが危機感を募らせているのは、大麻による検挙者が、20代以下で全体の73.6％を占めたことだ。その現状と背景を解説する。
「一罰百戒となる逮捕。若者の大麻汚染に警鐘を鳴らすような、シンボリックな人物を挙げる（検挙する）よう、現場に上から強いプレッシャーがかけられているんです」（同関係者）。
警視庁は2020年に俳優の伊勢谷友介、23年には俳優の永山絢斗を大麻所持容疑で逮捕。社会的反響も大きかった日大アメフト部の大麻汚染に対する捜査にも従事するなど、コロナ禍以降も着実に実績を上げている。一般の警察官は全国47都道府県警で合わせて26万人もの人員がいるが、マトリは全国でも300人余り。だから検挙人数などの摘発規模ではなく、象徴となるような逮捕者が求められているのだ。
元KAT-TUNメンバー1人だけ
一方でマトリは、関東信越厚生局がコロナ前の19年に人気グループ「KAT-TUN」元メンバー・田口淳之介を大麻所持容疑で逮捕した程度で、影が薄い印象がぬぐえないのが実情だ。マトリは本業での話題性が乏しく、
「歴史的建造物として価値が高い、赤レンガ造りの横浜第2合同庁舎に入居した（マトリの）横浜分室で21年に失火事故を起こした大失態が唯一、全国ニュースとして取り上げられるというお寒い状況にあります」（同）
存在意義が問われかねないというのは、そういう事情からだ。
「そんなマトリさんが疑惑の目で見ているのがズバリ、韓国人の芸能関係者だと言われています」
警察庁の中堅幹部はそう声をひそめ、こう続ける。
「具体的に言うと、それは韓国系男性アイドルの卵たちのようです」
韓国の芸能界も近年、薬物汚染が広がっている。昨秋はアカデミー賞作品「パラサイト 半地下の家族」で好演した俳優のイ・ソンギュンが大麻などを使用した疑いで韓国の麻薬類管理法違反で立件された。また以前、日本ツアーの最中に大麻を渡されて吸ったとされた人気K-POPグループ「BIGBANG」リーダー、G-DRAGONも同法違反容疑で立件されるなど、大麻汚染は日本の若者以上だとされる。
警視庁の薬物捜査担当者は、
「20年前に日本を席巻した〝韓流ブーム〟は、俳優ペ・ヨンジュンが主演したドラマ『冬のソナタ』で火がつきました。東京のコリアンタウンで知られる新大久保に押し寄せた、マダム世代を中心にした流行でした」
と前置きした上で、現状のコリアンブームについて、こう語る。
「しかし、今のコリアンブームは、若い世代のトレンドです。グルメは値の張る焼き肉ではなく、お手頃なチーズタッカルビやインスタ映えする韓国スイーツ。化粧品は高級コスメではなく韓国コスメ。安くてかわいいのがポイントです」
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