「ペアローン世帯」増加で、住宅ローン「団信」に熱視線が注がれる理由 がん保険よりも“圧倒的に割安”のカラクリとは
前編【ついに住宅ローン「変動金利」が上昇へ！ 住信SBIネット銀行が「短プラ0.1％アップ」でも、専門家が「いまこそ変動金利を有効活用すべき」と語る理由】からのつづき
住宅ローンアナリストの塩澤崇氏の予測によれば、変動金利は今年0.25％まで上昇し、来年以降は時間をかけて1％前後まで上昇する可能性があるそうだ。支払総額が増えるとより心配なのが、病気など「もしもの時」のローンの支払いである。
（前後編の後編／前編の続き）
＊＊＊
「金利と団信」をセットで検討
一般的に、貸付が高額になる住宅ローンは、死亡時などに残債を保険会社が肩代わりする「団体信用生命保険（＝団信）」の加入が必須となる。
もとは貸し付ける側のリスクヘッジの面も大きかった団信だが、近年は保障内容を手厚くし、借り入れる側のメリットとして訴求する銀行が増えている。長く低金利の時代が続いたことで、各社の金利がほぼ横並びとなり、金利を競い合うだけでは顧客獲得が難しくなったという事情があるようだ。
中でも、保障が手厚いことで知られるのがネット銀行の団信だ。ネット銀行は原則的にリアルな窓口を持たず、手続きをWEB上で完結させることで経費を圧縮している。そうして捻出した予算を、金利の引き下げや団信の保障内容の原資にすることで、若い世代を中心に支持を集めてきた。
例えば、先陣を切って短プラの引き上げを発表した「住信SBIネット銀行」は、「3大疾病保障」と謳い、ガンの確定診断を受けるか、急性心筋梗塞もしくは脳卒中で長期間、就労ができなくなると、ローン残高の半額が免除される（対象は40歳未満で、ほか諸条件あり）。
金利を上乗せすることで保障を全額まで引き上げることもでき、住宅ローン利用者の多くが「金利と団信」をセットで検討するのが時流になっている。
[1/3ページ]
