水原一平氏「手記」「映画化」の成功で「3億円以上の収入」も可能 これで大谷翔平に弁済できるか

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破格の予算を用意し、本人の行方を追っている

 ドジャース・大谷翔平選手の専属通訳を務めていた水原一平氏の違法賭博問題。本人の行方は依然として知れず、現地メディアによる“懸命の捜索”が繰り広げられているというのだが、今後水原氏には回顧録やその映像化によって弁済する可能性が残されており……。

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 在米ジャーナリストが言う。

「現地メディアは、先月に開かれた大谷の“会見”には到底納得しておらず、疑念を募らせています。それを晴らすには当事者である水原氏に尋ねるほかない。各社とも水原氏の“居場所探し”に躍起になっています」

 日本ではすでに関心の中心は大谷選手の活躍に移行しているが、現地はそうではないようだ。

「現在、CNNをはじめ、最初に水原氏のインタビューを報じたスポーツ専門局ESPNも、破格の予算を用意して本人の行方を追っています。水原氏がESPNの取材に“うそをついた”と認めたこともあり、大谷の口座から勝手に大金を引き出したとの見方が大勢を占めていますが、今後に控える裁判を見据え、水原氏側が“反論”に踏み切る可能性もある。その場合、球団と大谷に少なからず批判が向けられる構図となるでしょう」(同)

 今回のケースとはやや趣を異にするものの、最近ではトランプ前大統領の補佐官ジョン・ボルトン氏が、回顧録で一種の暴露を試みたのは記憶に新しいところだ。

水原氏が“ざんげ”する場合の流れ

 一連の事件を水原氏が“ざんげ”するとなれば、静観に徹するメディアなど皆無であろう。米国の出版事情に詳しい関係者が言うには、

「米国では、たとえばIT系の成功者が人間関係をこじらせて暴露本を出版されるといったケースがしばしばあります。そんな時はまず、執筆の可能性がある対象者に出版エージェントがコンタクトを取ってくるパターンが一般的です」

 とのことで、

「そのエージェントは多くが個人商店。本業の片手間に、例えば大学教授がサイドビジネスで行っている場合もあります。彼らは、版元が決まっていない段階でも対象者に執筆を依頼し、完成を待たずして出版社に対して版権を売りに出す。これは、回顧録に限らず小説やノンフィクションでも広く用いられている手法です。いったん著者の原稿を預かって出版社を選別し、ゆくゆくはどの国に売り込むかというところまで計算するのです」

「大谷への賠償に充てることもできる」

 先のジャーナリストが言う。

「水原氏は当初、ESPNのインタビューの中で、大谷に賭博の借金支払いを肩代わりしてもらったと打ち明けた上で、『(大谷には)返済すると伝えた』と答えていました。そうした内容をすべてひっくり返してしまったため、今となっては本人の意図は不明ですが、もし彼が、いかにして裏社会の接近を許し、最終的にからめ捕られてしまうに至ったのかという一連の経緯を明かすことがあれば、それは教訓として生かせ、公共の利益に資することにつながります」

 合わせて、自らの反省の意を示すためにも、

「裁判とは別に何らかの形で真相を公にすることは重要でしょう。回顧録が反響を呼んで膨大な契約金や印税を手にし、さらには映像化にこぎ着けられれば、完済には至らないまでも大谷への賠償に充てることもできます」

 アメリカでは過去、証券詐欺などの罪に問われた株式ブローカーのジョーダン・ベルフォート氏が、回想録や映画化(「ウルフ・オブ・ウォールストリート」)の権利で200万ドル(現在のレートで3億円超)以上を得たという事例もあるという。水原氏の場合、これでも使い込んだ金額には届かないのだが、注目度は極めて高い。それだけに大金を手に入れる手段として有効なのは間違いない。

 水原氏は“元相棒”への弁済を実現させ、誠意を見せることができるだろうか――。4月11日発売の「週刊新潮」では、水原氏に残された逆転の一手について、詳しく報じる。

週刊新潮 2024年4月18日号掲載

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