東京一極集中が加速!? 万博のウラで音楽関係者が危機感…ライブの“大阪飛ばし”の現実味

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異例の声明に注目

 関西の音楽関係者が危機感を募らせている。首都圏で大規模アリーナ会場の開業が相次ぐ一方、関西では適切な儲けを出せる会場が少なく、今後、ライブの“大阪飛ばし”が起きるかもしれないからだ。先日、異例の声明を出した関西のプロモーターは、現状について「関西で公演するメリットが薄く、せっかく建てたハコの稼働率が落ちかねない」と話す。一体、何が起こっているのか。

 2月中旬、一般社団法人「コンサートプロモーターズ協会 関西支部会」の声明がネットで注目を集めた。

「今後の大阪、ひいては関西のエンタテインメントおよび文化事業発展の為、現実的且つ確実な建設計画に着手頂きたいと切に訴えます」とする声明。大阪を中心とした関西のアリーナ会場不足、とりわけ会場の数・キャパシティともに首都圏に立ち遅れていることを伝えている。

 さらに、声明では「大型エンタテインメント・コンテンツのほぼ全てが東京ベース発信・主導とされることから、同等の採算規模である10,000席規模公演を関西地区での開催と比べた場合、移動交通費、宿泊費、運送費等の経費増により不採算に陥ります」と説明。昨今の物価高で、関西開催のハードル自体が上がっていると訴えた。

 関西で開業予定の大型アリーナ施設の現状はどうなっているのか。吹田市の万博記念公園に建設予定の固定客席1万3400席のものが最大で、29年1月の開業を目指す。また、大阪市内の森ノ宮に28年開業予定の1万席規模のアリーナ計画があり、来年春には神戸市の新港突堤に最大1万人収容の「GLION ARENA KOBE」がオープン予定だ。

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