大股で歩く、アプリで聴力チェック… 認知症予防のためにすぐやるべきこと7選
「早期発見・早期治療」から「早期予見・早期予防」へ――。今後、アルツハイマー型認知症の治療が大きく前進するとみられる中、重要なのは「予防策」を講ずることだと、順天堂大学名誉教授の新井平伊氏は説く。以下の「7項目」を今すぐチェックすべきだ、と。
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2025年には65歳以上の5人に1人が認知症――。15年1月、厚生労働省は、認知症の人が自分らしく暮らせる社会の実現を目指した「認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）」を発表しました。その中で触れているのが冒頭の数字。福岡県で行われている大規模疫学研究「久山町（ひさやままち）研究」のデータがもとになっています。
久山町研究では、「健常高齢者が生涯に認知症になる確率は55％」という試算も14年に出しています。つまり高齢者夫婦のどちらか片方は、やがて認知症になるということ。
もはや誰が認知症を発症してもおかしくない。だからこそ、みなさんに実践していただきたいのが、認知症の予防策です。これまで認知症は、「早期発見・早期治療」の考えのもと、早く見つけて早く治療を始めることが重要とされてきました。これは発症後の対応です。しかし今は、敵の正体を知り、迎え撃つ時代。やるべきことは、「早期予見・早期予防」なのです。
「やっと夜明けがはっきり見えてきた」
〈順天堂大学医学部名誉教授の新井平伊（へいい）氏は、「アルツハイマー病研究者世界トップ100」の38位に選ばれたこともある認知症治療の第一人者。順天堂大学医学部附属順天堂医院退職後の19年からは、「アルツクリニック東京」の院長を務める。
同クリニックでは開院時（18年）に一般医療機関では珍しかった、アルツハイマー病の原因物質の蓄積量を調べる「アミロイドPET検査」を導入。認知症発症“前”から介入し、発症に至らないよう手を尽くす。早期予防の一環として、認知症予防を目的とする「健脳カフェ」も産官学連携で設立。認知症の人やその家族らを主な対象とする認知症カフェと異なり、対象の中心は、年間10～15％は認知症に移行するといわれる軽度認知障害（MCI）と診断された人、物忘れが気になり始めた人、認知症予防に興味がある人などだ。専門医が常駐し、認知症予防プログラムの効果を検証してエビデンス（科学的根拠）を発信している。〉
23年12月20日から「レカネマブ」というアルツハイマー病の新薬が保険適用となりました。
認知症の約7割を占めるアルツハイマー病に対し、これまで病気の進行を止める薬はなく、あるのは症状を緩和する薬だけ。その効果も10カ月ほどしか持ちませんでした。
一方、レカネマブはアルツハイマー病の原因物質アミロイドβを除去する薬。アルツハイマー病の発症の流れは後ほど詳しく説明しますが、これまでできなかった「原因物質除去」という作用によって、臨床試験では、症状の悪化を27％抑制、期間に置き換えると7カ月半遅らせることができました。
臨床家の私としては「症状の悪化27％抑制」というのは効果が弱いと思わないでもありません。しかし、「やっと夜明けがはっきり見えてきた」とはいえます。アミロイドβへ働きかける薬の研究は各製薬会社がしのぎをけずっており、今後レカネマブ以上の効果をもたらす薬も登場するでしょう。
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