戦後最悪の「結婚氷河期」到来――企業情報のプロが読み解く「4人に1人がマッチングアプリで結婚する」最新婚活事情と、“結婚相談所”の倒産が相次ぐ理由

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最大手の会員数は「2000万人」

――マッチングアプリ最大手の「ペアーズ」は累計会員数が2000万人、「タップル」は1700万人を突破したと発表しており、日本に住むほとんどの若者が利用しているようにも思えます。ただ、マッチングアプリが向いていない人もいるのでは?

「マッチングアプリで出会ってそのまま結婚に至る人たちは、そもそも人間関係や恋愛を上手にこなせるタイプだと思うんです。反対に、そういうことが苦手な人もいますよね。それこそ昭和の時代であれば、職場に出入りするいわゆる“保険のおばちゃん”が縁談話を持ってきてくれることもありました。でも、いまは“お節介を焼いてくれる人”がいません。すると、恋愛に奥手なタイプはどうしても自分だけで結婚までたどり着けないわけです」

――しかも、マッチングアプリでは真剣交際が目的か、遊び目的なのか判断が難しかったり、経歴を偽るようなケースもあります。

「マッチングプリ利用者の激増を踏まえると、婚活している人たちを“マッチングアプリ派”と“結婚相談所派”に分けることはできません。おそらく、いま結婚相談所の会員になっている人たちも、大半はマッチングアプリを経験していると思います。でも、うまくいかなかったので結婚相談所の門を叩くケースも多いのでは。その意味で、身元がしっかりした会員同士を結ぶ結婚相談所のスタイルが新たなニーズを掴む可能性もある。“お節介を焼いてくれる”存在として結婚相談所が再び注目されることは考えられるかもしれません」

藤井俊(ふじい・さとし)
株式会社帝国データバンク情報統括部長。1965年生まれ。商社、通販会社での商品開発を経て1993年に帝国データバンク入社。高松支店・岡山支店の企業信用調査部門を経て、2013年に広島支店情報部長、2023年4月から現職。景気動向や企業取材の経験を踏まえたわかりやすい解説・講演に定評。

デイリー新潮編集部

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