「VIVANT」が海外で売れない…「国際的に異例」の設定を日本だけが受け入れた“特殊事情”
昨年の夏ドラマとして放送されたTBS「日曜劇場 VIVANT」の海外展開が思うようにいっていない。日本では大ヒットしたが、昨年12月からのNetflixの世界レベルでの配信数は平凡で、海外のテレビ局への販売も実現していない。このままでは現時点まで一貫して未定である続編の制作が難しくなってしまいそう。【高堀冬彦/放送コラムニスト、ジャーナリスト】
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なぜ、海外でヒットしないのか
「VIVANT」の海外展開が思うようにいっていない。海外で利益が上がらないと、制作費の回収ができず、当初から未定の状態が続いている続編の計画が現実化しない。背景には日本と海外の価値観の違いがあると見る。
このドラマが日本で大ヒットしたのは疑いようのない事実である。
昨年9月17日の最終回は個人視聴率が12.5％に達した。通常は個人視聴率が6～7％程度で全ドラマの中でトップに立てるから、ケタ違いの強さだった。（ビデオリサーチ調べ、関東地区）
TVerの再生回数も全10回で5400万回を突破。これも断トツ。2位の「最高の教師 1年後、私は生徒に■された」（日本テレビ）の約3400万回を寄せ付けなかった。
また、TBS内にそんな声がないにも関わらず、放送中から繰り返し「続編決定」と伝えられたのも特徴だった。人気の表れだったのだろう。
局の経営状態とドラマ制作費は別問題
原作者で監督の福澤克雄氏（60）が明確に否定しても「続編決定」との報道は続いた。しかし、実際には一貫して「続編は未定」。TBSのドラマ制作部も編成部もそう口にしていた。
福澤氏は2月15日にも東京都内であらためて「続編は決まっていません」と明言した。続編の話より制作費の回収が先なのである。
通常の「日曜劇場」の制作費は1回あたり約4000万円なのに対し、「VIVANT」は同1億円を突破していた。その差額を埋めなくてはならない。
一部には「TBSには持ち株などの含み資産がふんだんにあるから、赤字でも問題はない」と見る向きもあるようだが、あり得ない話だ。局の経営状態とドラマごとの制作費は別問題。民放ビジネスの常識である。
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