プール撮影会、検討会は“匿名”で関係者らの不安 “過激なフェミニスト”などの偏り懸念も「全くフラットな方たち」
なぜ匿名なのか？
そもそも、なぜ委員たちは匿名なのか。公園緑地協会の担当者に話を聞いた。
「委員さんたちの保護のためです。もし身分や所属を明かすといろいろな方の意見が直接その方に届いてしまう。実際に我々もあの水着騒動が始まったときには電話などの対応でほとんど仕事ができなかった。委員のみなさんは本業がある方ですし、迷惑かけてしまうと考え明かしていません。委員さんに就任をお願いした際、匿名が条件という方がほとんどでした」
委員5人の考えも気になる点だ。たとえば、過激なフェミニストが入れば中止、または大きく規制に傾く可能性があり、逆に極端な表現の自由を訴える人物がいれば、過激な領域までも認める方向に動く可能性がある。
こうした委員の思想について、公園緑地協会の担当者は大きく偏っている人物はいないと話す。
「検討会の委員の方は全くフラットな方です。一方で検討会でヒアリングする方は女性保護だったり、青少年法に詳しい方、実際にプール撮影会の主催者や、グラビアをやられている出演者方も対象として考えています」
植田さんの懸念通り、委員にはプール撮影会に詳しい人物はいない。ただ担当者によれば委員の一部は、実際にプール撮影会の様子を視察し、それ以外にも映像によって確認しているという。
来年以降は水着の基準が厳しくなる？
検討会では主な論点の一つとして「禁止項目（水着、ポーズ）の在り方」の意義も検討される。
暫定ルールでは、マイクロビキニなど露出度の高い水着や、水着をズラすポーズなどがNGとされている。公園緑地協会の担当者は「ゼロからではなく暫定ルールをベースに議論を進めていきます」と取材に答えた。
ただある撮影会関係者は「水着についてはかなり基準が厳しくなる可能性があると聞いている。布面積があっても、レース生地が使われ下着に見えてしまうものや、ハイレグもダメになるかもしれない」と暫定ルールよりもかなり厳しいものになる可能性を指摘する。
前述の植田さんによれば、暫定ルールの時点で「露出を求められるお客様は別のイベントへ流れてしまっている方もいる」といい、さらに厳しい基準となれば客離れが起こる可能性もありそうだ。
論点の一つとして「遵守状況の確認方法（費用負担を含む）」とあり、来年度以降は会場費が上がる可能性も出てきている。
「現在、ルール遵守の確認を主催者にもお願いしているが、公園事務所の方でも巡回をしている。これが負担となっている。その監視を例えば外部の警備会社に頼んだ際、その負担を主催者に回すのかという議論も行われます。もし外部に頼む際には会場費として盛り込まれる形です」（公園緑地協会の担当者）
プール撮影会が開催できたとしても、会場費の高騰となれば、主催者側は厳しい状況に置かれそうだ。
