Amazonやメルカリでも売買 年間130万枚販売「テレホンカード」をイマドキ買っている人たちの意外な購入理由
「災害時専用」公衆電話
災害の発生時、通信規制がかかり、携帯電話や固定電話が繋がりにくくなる事例は過去にも頻発。公衆電話はこの通信規制の対象外となり、緊急時には携帯や一般電話より優先的に繋がることで知られる。
実際、11年の東日本大震災の際、携帯電話が繋がらず、街中の公衆電話に長蛇の列ができた光景を覚えている人も多いだろう。ただし11年の震災時には、東日本エリアで公衆電話が無料開放されるなど、テレホンカードが不要となったケースもある。
さらに前述の公衆電話約12万台のほかに、「災害時用公衆電話」が東日本大震災を機に本格整備され、その数は全国で8万8644台（22年度末）にのぼっている。
「災害時用公衆電話は通話が無料のためテレホンカードなどは不要ですが、設置場所は主に避難場所となる小中学校や公民館」（NTT東日本広報室）などに限られるという。
過去の教訓を踏まえ、公衆電話の利便性も増しているが、備えあれば憂いなし。使う機会は限られても、“もしもの時”に家族の安否や自分の無事を伝えるツールとなり得る、テレホンカードの有用性は変わらないという。
