「YouTuberはオワコン」の指摘は本当だった…「手越祐也」「マックスむらい」は象徴的 苦境にあえぐ著名人の具体名と原因
YouTuberの苦境が次々と明らかになっている──。東洋経済ONLINEは7月20日、「過去最大の赤字に転落したUUUMが創業10年で迎えた危機、決死の人員削減と事業整理を断行へ」の記事を配信、YAHOO!ニュースがトピックスに転載した。
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東洋経済は《創業から10年、国内最大のYouTuber事務所が危機にさらされている》と伝えた。
UUUMは前身の法人が2013年に設立。当初はYouTubeを利用したオンライン販売事業を行っていたが、社名を変更してYouTuberのマネジメント事業に注力すると急成長。17年8月には東京証券取引所のマザーズ市場に上場を果たした。
まさに“飛ぶ鳥を落とす勢い”だったUUUMが《売上高は230億円（前期比2・1％減）、営業損益は1・9億円の赤字（前期は9・7億円の黒字）と、2017年の上場以来初の営業赤字に転落した。最終損益も、投資有価証券の評価損を計上したことで10・5億円の大赤字》という苦境に直面している。一体、何があったのか。YouTuberの問題に詳しい記者が言う。
「2021年から日本でも始まった『YouTubeショート』が経営悪化に大きく影響しています。躍進するTikTokに対抗するため新設され、23年2月から広告収入の収益分配が始まったのですが、通常の動画と比べると支払われる金額が微々たるものなのです。たちまちYouTuberの収入が激減し、UUUMもその影響を受けたというわけです」
東洋経済では業界関係者が、通常の動画は《1再生当たりの単価は0・3～2円程度》だが、ショート動画は《1億回の再生数に対して100万円程度（1再生あたり0・01円）》と証言。単価が2円から0・01円に減ってしまえば、それはさぞかし大変だろう。
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