リブゴルフとPGAツアー統合合意 米議会公聴会で明かされた“ガッカリするウラ事情”
ここ2年ほど世界のゴルフ界で続いてきたリブゴルフを巡る大人気ないケンカが「ようやく終息する」と期待されたのも束の間、さらなる混迷状態に突入しつつある。しかも、これまで以上の“大人気なさ”が露呈している。【舩越園子／ゴルフジャーナリスト】
【写真9枚】LPGAツアーで初優勝を果たした20歳のローズ・チャンのスカートからのぞく健康的な脚やビーチでまどろむ姿
米上院の公聴会へ召喚
米国拠点のPGAツアーと欧州拠点のDPワールドツアーがリブゴルフを支援するサウジアラビアの政府系ファンド「PIF（パブリック・インベストメント・ファンド）」との統合合意を電撃的に発表したのは6月6日（米国時間）のことだった。
その際、3者は営利法人としての新組織「PGAツアー・エンタープライズ（仮）」を創設し、「ゴルフというゲームのグローバルでサステイナブルな成長と発展に力を尽くしたい」と語った。
しかし、非営利法人として維持されるPGAツアーの今後の詳細やリブゴルフの未来像といった肝心なことの大半は「未定」状態。それなのに、新組織の会長にPIFのヤセル・ルマイヤン会長が就任し、その下にPGAツアーのジェイ・モナハン会長がCEOとして就くことなどは、すでに決められていた。
そんな発表を耳にした米上院の財政委員会は、即座にこの統合合意に疑義を抱く。そして「これは米国と米国民のためになるか？」を問うため、統合合意に関わった中心人物らをワシントンDCへ召喚。7月11日に公聴会を開いた。
英国人ビジネスマンが暗躍
ところが、PIFのルマイヤン会長とリブゴルフのグレッグ・ノーマンCEOは、どちらも「スケジュールの都合」を理由に公聴会を欠席。PGAツアーのモナハン会長も「体調を崩して療養中」とのことでやはり欠席。実際に出席したのは、モナハン会長の代理を務めるPGAツアーのロン・プライスCOOと、統合合意の交渉を水面下で進めた立役者と言われるジミー・ダン理事の2名だけだった。
それでも交渉を行った“張本人”であるダン理事が出席したことで、これまでの時間的経緯などが新たに分かった。
米ゴルフウィーク誌によれば、「会いませんか？ 手を組みませんか？」と最初にアクションを起こしたのは、PGAツアーのダン理事だとされていた。
しかし、ダン理事がルマイヤン会長に最初のメッセージを送った今年4月よりもずっと以前の昨年12月、ルマイヤン会長の意向を受けた英国人ビジネスマンがダン理事へ密かに打診していたことが明かされた。ダン理事は結局、その英国人ビジネスマンとは一度も会わず、その代わりにルマイヤン会長に直接レターを送り、4月24日にロンドン市内で初顔合わせとなった。
その際、ルマイヤン会長はその場でプレゼンテーションを行い、「一緒にこういうことをやっていこう」と呼びかけたそうだ。そして、PGAツアー側も自分たちの要望を提示したという。
だが、双方から出された内容の中には、「ゴルフの成長と発展を願う」ものというより、むしろ「自分たちのためのものでは？」と思えるものも見受けられる。
そのため公聴会後のゴルフ界には、これまで以上に不満と不安が溢れ返っている。
[1/2ページ]
