「修学旅行のお土産“七福神”を燃やされ…」創価学会2世の証言 長井秀和も学会からの抗議書に徹底反論
国会では救済新法成立に向け、与野党の攻防が佳境を迎えている。公明党が暗躍する中、本誌（「週刊新潮」）に掲載した元信者・長井秀和氏（52）のインタビューが創価学会の逆鱗に触れた。抗議書で事実無根と主張するが、透けて見えてきたのは、かの教団との共通点で――。
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「いかにも創価学会のやりそうなことです。大きな組織がこうした措置を取れば、たいていの人は腰が引けますから」
とあきれるのは、創価学会員の家庭で育ち、創価小学校から創価大学まで進学した元“エリート”学会員、お笑い芸人の長井秀和氏だ。
長井氏は本誌11月24日号で、自身の「2世」としての苦悩や財務と呼ばれる寄付の仕組みなど、巨大新興宗教団体の実態を4ページにわたり告白した。すると、発売後に当の学会の代理人弁護士から新潮社社長と長井氏に対し、抗議書が届いたのだ。
〈貴殿（編集部注・長井氏のこと）の発言内容には多くの虚偽があり、意図的に、当会を、巷間問題とされている旧統一教会と同一視させ、当会へのイメージダウンを企図する悪質なものとなっており、全く看過することができません〉
「片腹痛い」
穏やかならざる言葉を連ねたその文書では、大要以下の2点について〈厳重に抗議します〉と記されている。
一つは長井氏が語った「学会側が明言することはありませんが、財務の額はおおむね収入の1割が目安といわれています」という点。長井氏は10日で1割の高利貸し“十一（トイチ）”にちなみ、この財務を「宗教十一」と呼んでいる、としていた。
二つ目は長井家では仏壇関連で約2千万円を投じたという点だ。いずれも学会側は〈事実無根〉としているが、長井氏はこう反論する。
「『宗教十一』の件はインタビューでもお答えした通り、創価学会がオフィシャルに明言しているわけではありません。しかし、現場の活動の中では収入の1割こそが、池田大作先生へのお返しなのだ、という地区の指導がまん延していました。そうした実態を無視して、“そのような事実はない”とは片腹痛いですね」
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