“分からないところがあったら質問に来て”はNG 数学嫌いを生む「ありがち発言」5選
日本の「理系離れ」が言われて久しい。国を挙げての取組も始まっているが、数学教育で重要な提言を積み重ねてきた桜美林大学の芳沢光雄教授は、まず学生たちの「数学嫌い」の解決が緊要の課題であると説く。およそ45年にわたり教壇に立ってきた芳沢教授が指摘する、教員や親が発する“ありがちな発言”の危険性とは――。
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【小6の正解率34.3%】「赤いテープの長さは120 cm、赤いテープの長さは白いテープの長さの0.6倍」を示す図は
政府の教育未来創造会議が5月、理系分野を専攻する大学生の割合を現在の35％から50％に増やす目標を掲げた。これを受けて、文部科学省は理系学部設置や理系学生への奨学金充実のための基金創設を目指すことを決め、早ければ秋の臨時国会に関連法案を提出する見込みとなった。国際経営開発研究所の「世界競争力年鑑」によると、日本は年鑑の公表が開始された1989年から1992年まで1位を維持していたものの、2022年には34位まで順位を下げている。技術立国として急成長を遂げた戦後の日本を見て育った筆者として、この状況を黙って傍観していることはできない。それだけに、遅きに失した感があるとは言え、政府の方針を支持したい。
一方で、その方針がスムーズに動き出すとは思えない問題が山積している。今年の出生数は80万人割れの見込みで、第1次ベビーブーム世代のピークの270万人、第2次ベビーブーム世代のピークの209万人と比べると余りにも少ない。理系学部でも定員割れの危機に瀕している大学がいくつもあるうえ、高校数学をあまり理解していない高校生も続々と大学理系学部に進学している実態がある。一部の大学では理系学部でも「％」をよく理解していない大学生が在籍しているのは、デイリー新潮「算数教育の危機『2億円は50億円の何％？』大学生の2割が間違えるという現実」（2019年7月24日配信）で触れたとおりだ。この問題では理系の大学教員向け研修会で講演したこともあり、理解を無視した「暗記」だけの算数・数学の学びが真因であると捉える。
数学「I、II、III、A、B、C」方式の問題点
戦後の高度成長期まで続いた「護送船団方式」の教育は、復興のためには仕方がない面もあっただろう。しかし、あらゆる面で格差が拡大した現在、とくに学力差が激しい「数学」を直視して、多くの生徒に対するきめ細かい「理解」の教育が必須である。とくに、「数学嫌い」の多くの生徒にも目を向けない限り、「少子化」の波を乗り越えて大学理系学部の拡充は実現しないだろう。
筆者は高校数学に関して2010年に、戦後の高校数学検定教科書に載ったすべての項目を一本の大河が流れるようにまとめた書『新体系・高校数学の教科書（上下）』を上梓した。そして本年6月に、その書を発展させる形で『新体系・大学数学入門の教科書（上下）』を上梓した。それらは同じシリーズということもあって、単なる「読み物」ではなく、論理的に一歩ずつ丁寧に積み重ねるというコンセプトによって繋がっている。この2冊と関連した形で、本年の夏に、高校や大学の数学教員や一部読者から、1970年代辺りまでと全く違う現行の高校数学学習指導要領の、数学I、II、III、A、B、Cというアラカルト方式の問題点を指摘された。それは、学習指導要領の改訂の度に6科目の間でクルクルと内容が入れ替わることで、高校数学と大学数学の繋がりが悪く、大学の講義や入試への対応も厄介なこと、さらに、6科目の間の繋がりも悪いことである。
2019年頃から今後の産業構造を視野に置いて、経済産業省や経団連から文系も含む大学での数学教育の充実を求めるレポートや提言が発表されたが、大学側の足取りは非常に重い。その背景には、「大学生になったら数学を一切学びたくない」と思う「数学嫌い」の高校生から敬遠されてはたまらない、という本音が第一の理由としてあるだろうが、アラカルト方式の高校数学カリキュラムに接続するような数学教育を大学で構築する困難さもあるだろう。
筆者はそのような事情を踏まえて、戦後の技術立国の発展の歴史において数学の教育が果たした役割を述べた上で、「ゆとり教育」の前後から始まった上記のアラカルト方式の学習指導要領上の問題点を指摘し、その解決に向けた一提案を先日発表した（朝日新聞デジタル「高校数学カリキュラムの抜本的見直しを」（10月3日）を参照）。
その提案でも「数学嫌い」の問題を念頭に置いていることは当然で、TIMSS（国際数学・理科教育動向調査）の調査結果等からも再三指摘されている日本の「数学嫌い」が断トツに多い状態の改善は、緊要な課題であることを訴えたい。
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