「寺院消滅」時代をお寺はどう乗り切るか――鵜飼秀徳（正覚寺住職・ジャーナリスト 良いお寺研究会代表理事）【佐藤優の頂上対決】
少子化が進んで、すでに人口減少社会となった日本。その影響は住民が減った地方の寺院に大きく表れている。高齢化した僧侶の後継者は見つからず、檀家減で経済的にも立ち行かなくなった。さらに葬儀の簡素化、墓じまいなどの風潮が拍車を掛ける。今後、寺院が存続していくには、どんな方策があるのか。
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佐藤 鵜飼さんは京都の嵯峨野にある浄土宗正覚寺（しょうかくじ）の住職で、一般社団法人「良いお寺研究会」の代表理事も務められていますが、もともとジャーナリストです。『寺院消滅』を刊行されたのは、どのくらい前になりますか。
鵜飼 もう7年も前ですね。その節は、解説をお書きいただき、ありがとうございました。
佐藤 同書には、國學院大学の石井研士教授の試算として、2040年までに日本の宗教法人17万7千のうち35.6％が消滅するとあり、鵜飼さんは各地の仏教寺院を取材して、それを裏付ける形になりました。その後、寺院消滅の流れに何か変化はありましたか。
鵜飼 基本的に状況は変わっていません。仏教宗派の大手教団はだいたい10年に1度、宗勢調査を行います。住職の年齢や寺院の収入、葬儀の数などを細かく調査するもので、国勢調査のお寺版です。そこに寺院の消滅数についての項目はないのですが、後継者の有無を尋ねる項目はある。それを見ると、どの宗派も4割くらいが、「いない」と答えています。
佐藤 つまり仏教寺院は35.6％より高く、40％も消滅する可能性があるということですね。
鵜飼 はい。少子化が進んで、人口減少社会がすでに始まっています。そもそも1億3千万人の人口が数千万人になった時、全国7万7千のお寺を維持できるわけがありません。
佐藤 少子化、人口減もそうですが、家族形態の変化や都市部への人口集中という現象が拍車を掛けています。実は規模は小さいのですが、キリスト教もまったく同じ問題を抱えています。仏教の檀家衆にあたる教会員の数が減っている上に、平均すると年に1歳まではいかなくとも10カ月くらい高齢化しています。また同志社大学神学部の入学者に、信者は1割もいません。日本におけるキリスト教のピークは1950年代で、その後どんどん衰退しているのです。
鵜飼 仏教の先取りをしていますね。今後、仏教では、まず地方に住職のいない空き寺が増えていきます。そこは数年経てば、天井の落ちた“青空寺”になる。
佐藤 人のいない建物は傷みが早い。
鵜飼 おそらく2～3年も放っておいたらアウトです。このところ気候変動で台風の規模も大きくなっていますし、集中豪雨も以前より激しい。屋根瓦一つ飛んだだけでも、空き寺は数年で崩壊するでしょう。
佐藤 すでにそういう寺が増えているわけですよね。
鵜飼 昨年、島根県大田（おおだ）市の金皇寺（こんこうじ）という浄土宗の寺院が国庫に帰属しました。長らく無住寺院で、境内は荒れ果て、本堂は倒壊寸前でした。ここはかなりの広さがあって、測量にも建物を取り壊すのにも、莫大なお金がかかります。その費用を誰も負担できなかったのです。
佐藤 そのお話は、以前このコーナーにご登場いただいた全日本仏教会の戸松義晴理事長（当時）からも伺いました。ただ手続きも大変ですし、そうした空き寺に一軒一軒対応していくのは限界があるでしょう。
鵜飼 そうですね。これから国有化される空き寺が増えていくとは思いますが、最終手段であるべきだと考えています。
佐藤 近所の同じ宗派の僧侶が、空き寺の住職を兼務するということもありますね。
鵜飼 はい。昔はそれにもメリットがありました。空き寺になっても、その檀家が何軒かありますから、兼務すれば檀家が増えます。つまり収入が安定する。ただそうした地域の檀家数は少なく、寺院の修繕費を賄えるほどではないんです。ある程度の規模の本堂だと、足場を組むだけで数百万円かかります。ですから最近は兼務する側も相当に慎重になっています。
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