「小室圭さん」司法試験に再挑戦 どう転んでも引く手あまたで眞子さんの電撃帰国は？
勉強と仕事のバランス
2月を迎えると、再び小室圭さんがニューヨーク州の司法試験に挑むことになる。7月の試験では不合格となっていたが、今回はどうなるか。その結果によっては生活設計も含め大きな環境の変化もありえる。取材記者や宮内庁ら展開を見守っている側の声を拾ってみた。
データ面をおさらいしておくと、圭さんが受けた2021年7月の試験の合格率は約63％だったが、同年2月の合格率は約49％となっている。
「合格率に差が出るのは、ロースクールを5月に修了して7月の試験まで、特に抱えるものがないため全力投球できるということがあるようです。2月の場合は、仕事などと折り合いをつけながら受験する人たちが多く、失敗する可能性が高くなるということでしょう」
と、社会部デスク。
「試験勉強に集中すればそれだけ普段の仕事がおろそかになりかねず、下手をしたらクビになってしまう。仕事はかなりハードでそれをこなそうと思えばその分、勉強時間が失われる。身もふたもない言い方になってしまいますが、勉強と仕事のバランスを取るのがとても難しいということでしょう」
日本とコネクションを
圭さんの代理人弁護士は以前、取材に対して、〈仕事をしながらの勉強で大変だとは思いますが、前回合格しなかったのは学力の問題ではないので〉などと語っていた。学力の方はクリアできており、言及こそなかったが、たとえば結婚に関する一連の騒動で落ち着かない日々を送っていたことが足をひっぱったということを匂わせた。ロースクールを修了後、試験までのあいだ全力投球できなかったというわけだ。
晴れて試験をクリアすれば問題ないが、万一うまくいかなかった場合、どんな動きが想定されるのだろうか？
「宮内庁としては常に生活費の問題を懸念しているということでした。2月も落第するとなると、勤務する法律事務所とずっと雇用関係を結べるかは不透明です。法曹資格がなければ法律事務所で仕事ができないというわけではもちろんないでしょうが、大きく方向転換を迫られることは間違いないでしょう」（先のデスク）
それが悪い方ばかりに転がるかというと実際はそうでもないようだ。
「アメリカには多くの日本企業が駐在しますし、日本とコネクションを持ちたいとか強めたい外国の企業も数多く存在しています。そういった会社が小室夫妻にアプローチし、皇室や政府との距離を縮められると判断すれば手を差し伸べることは考えられるようです」（同）
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