小室夫妻、困窮すれば米メディアのインタビューに出演？ 会見で“意味深”な返答も
会見での文書回答の気になるポイント
むろん、先立つものは多いに越したことはない。気になるのは、お二人が先月26日に行った会見での文書回答。ここでは在日外国報道協会が眞子さんに対し、
〈ご婚約がメーガン妃と比較されるなど、大きな物議となったことをどのように思われるでしょうか〉
との質問を投げているのだが、これに眞子さんは、
〈比較されていることについては、思うことは特にありません〉
としながらも、続けて、
〈（有名司会者でメーガン妃にインタビューした）オプラ・ウィンフリーさんのような方からのテレビインタビューに応じるお気持ちはあるでしょうか〉
との問いには、
〈現在のところ、インタビューに応じることは考えていません〉
そう“含み”を持たせている。
取材を受ける可能性
メーガン妃とヘンリー王子夫妻は昨年9月、大手動画配信会社ネットフリックスと契約、そのギャラは170億円ともいわれている。小室夫妻が一足飛びにこうしたビジネスに転じるとは考えにくいが、現実には“副業”も視野に入れなければ生活が困窮するのは自明である。
「歴史の浅い米国ではロイヤルファミリーは憧れの存在。大規模な契約を結ばないまでも、オプラのような大物のインタビューとなれば、いやでも注目は集まります。お二人とも日本のメディアには“散々な目に遭わされた”という被害者意識がある。単発ものとして『結婚までの試練』といったテーマで取材を受ける可能性は大いにあります」（在米ジャーナリスト）
とはいえ、どのような境遇にあろうとも眞子さんが将来の天皇の実姉であることに変わりはない。皇室制度に詳しい所功・京都産業大学名誉教授が言う。
「皇室の方々は公人、一般の国民は私人です。皇族女子は結婚しても普通の私人になるのではありません。皇室で生まれ育った縁は消えないわけですから、皇室を出られても、いわば“準公人”になられると考えています。皇室経済法により皇族女子の結婚に際して出される一時金は、単なる生活費ではなく前皇族としての『品位を保持する』ために支給されるもの。眞子さんは今回これを辞退されましたが、それでも皇室との縁は切れません。これからも準公人としての自覚を持ち、品位の保持に努めて頂きたいものです」
[2/2ページ]
