「笑ってはいけない」中止で振り返る“テレビ規制の歴史” キムタク「ギフト」が再放送されない理由
大みそか恒例「ダウンタウンのガキの使いやあらへんで！絶対に笑ってはいけないシリーズ」（日本テレビ）が今年は休止される。BPO（放送倫理・番組向上機構）が「痛みを伴うことを笑いの対象とするバラエティー」の審議入りを決めたことが背景にあるのは間違いない。地上波は規制の歴史だ。女性の裸体も刃物も消えた。今度は痛みを伴うバラエティーが消える公算が大きい。
「笑ってはいけない」の休止が日本テレビ側から発表されたのは9月20日。もっとも、BPO青少年委員会が痛みを伴うことを笑いの対象とするバラエティーの審議入りを決めた8月24日の時点で、放送は難しくなっていたと言っていい。
なぜなら、現在の民放連会長は日本テレビ会長の大久保好男氏（71）だからである。大久保氏は同局の絶対的トップで、もちろん代表権も持つ。
BPOは第三者機関であるものの、NHKと民放連によって設置された組織であり、運営費用もNHKと民放連が全て負担している。なので、民放連会長の大久保氏が、BPOの審議の対象になるかもしれない番組を自局で放送できるはずがないのだ。
BPOには3つの委員会がある。やらせや虚偽報道などを審議する放送倫理検証委員会、放送によって市民が人権を傷つけられていないかどうかなどを審議する放送人権委員会、そして青少年委員会である。
青少年委員会はその番組や内容が未成年に有害ではないかどうかなどを審議する。痛みを伴うことを笑いの対象とするバラエティーが審議の対象になった理由の背景には、視聴者や中高生のモニターから「いじめを助長する」などの意見が継続的に寄せられていたことがある。
青少年委員会がわざわざ審議入りしながら、「現行のままで良い」とするとは考えにくい。各局に何らかの改善を望む公算が大きい。「笑ってはいけない」は岐路に立たされている。
そもそも青少年委員会は2007年の時点で、バラエティー番組の罰ゲームで心身に暴力を加えることについて、遺憾の意を表明していたのだ。この時も、いじめとの関連性が指摘された。
[1/3ページ]
