政府が乗り出した「ギフテッド教育」の功罪 業界の権威は「方向を間違えると危険」

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〈「突出した才能の子(ギフテッド)」国が支援へ〉。そんな見出しが躍ったのは7月13日付の朝日新聞。記事によると、突出した才能を持つ“ギフテッド”と呼ばれる子どもは記憶力や言語能力などに優れながら、学校での学習に困難を抱えて不登校になる例もあり、文部科学省が支援を検討するという。

 才能あれど学習困難とはこれいかに。文科省いわく、

「今年1月に中央教育審議会から出された答申に『特定分野に特異な才能のある児童生徒に対する指導』への言及があり、これに基づいて有識者会議を設け、7月14日に初会合を行ったばかり。どんな子どもを対象に、どんな支援をするか、すべてこれから検討します」

 要は一切白紙だそうだが、念頭には米国の「ギフテッド教育」があると見られる。この分野の米国における権威であるスタンフォード大学・オンラインハイスクールの星友啓校長は、

「ギフテッド教育において特定の分野とは、学校での数学、国語などの課目やスポーツ、芸術などの分野で、上位10%に入る層を適切にサポートすることを目的とするものです。何万人に一人の天才を育てるというものではありません」

 確かに、ギフテッドの子どもたちには“頭が良すぎるがゆえに周りから理解されない”などのケースも少なくないそうで、特別なサポートが必要であることもしばしばらしい。だが、星校長は「ここで誤解してはいけません」と注意する。

「ギフテッド教育について取り上げる日本の報道などを見ると、これまでの日本の教育制度の中で十分にサポートを受けられなかった学習・発達障害の子どもたちへの特別支援を単に『ギフテッド』の新しいラベルで呼び変えるニュアンスを感じます。しかし、ギフテッド教育は“支援”だけでなく、子どもの能力を“伸ばす”ことに目を向けたもので、方向を間違えると、ギフテッド教育も特別支援もどちらもサポートできなくなってしまう危険性があると思います」

 うちの子は学校になじまないがゲームは上手い、発想力がすごい。これで認めてもらえる! そんなふうに喜ぶ親たちの声も聞かれるが、どこまで理解しているやら。

週刊新潮 2021年7月29日号掲載

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