「韓国」の建築・建設は、日本の技術ナシには立ち行かないというこれだけの例
韓屋風住宅、仁川大橋、南大門、百済文化団地…の日本依存度
不動産価格の高騰が続く韓国で、効果的な対策を行わない文在寅政権に対する不満が噴出している。韓国の住宅は、日本の分譲マンションに相当するアパートや中小規模のヴィラなど集合住宅が90％以上を占める一方、近年、郊外や地方都市を中心に戸建て住宅の人気が高まっている。なかでも近年、韓国の伝統家屋である韓屋風住宅が注目を浴び、木造住宅ブームを牽引するが、伝統家屋は日本に依存している。
韓国の戸建て木造住宅は90年代以降、米国から導入した2x4や2x6が主流だが、一方、オンドル式床暖房を基本とする韓国の生活スタイルに向かないことから、消費者は木造住宅の購入に二の足を踏んでいた。
2006年頃から韓屋住宅が注目されるようになり、05年まで年2000戸以下だった新築木造住宅は16年には1万5000戸近くにまで達した。
伝統韓屋は建築できる技術者が少なく、また高額で庶民には手が届かない高嶺の花だったが、日本の木材とプレカット技術を活用した“日本製”韓屋が登場し、手が出しやくなった。
“韓国式”は木材を現場で切ることなどから材料の無駄が増え、施工期間も長くなる。その材料の無駄や工期は価格に反映される。
プレカットは材料の無駄を省き、施工期間の大幅な短縮に加えて品質の均一化にも繋がる韓国にはなかった技法である。
古都慶州に日本人建築家が手がけた店舗付き住宅の韓屋が誕生
2010年、百済遺跡の世界文化遺産登録を目指していた忠清南道の公州市と扶余郡は、世界大百済展を開催し、その目玉のひとつとして伝統住居の宿泊体験ができる公州韓屋村を造成した。
当初、韓国産マツを使用して韓国の技術で建設を進めたが、予定に間に合わないことが判明すると、宮崎県からスギ集成材とプレカット材を導入した。
韓屋完成から3年経った時点で、韓国製韓屋にはかなりのひび割れが発生していたが、宮崎産の木材を使った日本製韓屋には割れがほとんど見られなかった。
住宅建築業者は日本製韓屋に注目し、宮崎県産“韓屋”が韓国の伝統住宅ブームを牽引した。
2014年には、古都慶州に日本人建築家が手がけた店舗付き住宅の韓屋が誕生した。
53平方メートル（約16坪）で外観は普通の韓屋だが、天井を横切る大梁がなく、それまで韓国にはなかった構造の韓屋である。
韓国の大工は経験がないと作業に難色を示したが、建築家の富井正憲・漢陽大建築学部客員教授（当時）は諦めなかった。
梁がない屋根に日本の瓦と比べて3〜4倍の重さがある韓国の瓦を載せるのが大変で、設計費を費やしたが、弟子や構造エンジニアなどの協力を得て、計画通りに完成した。
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