「原爆Tシャツ」に「徴用工」 ネタの源泉かけ流しの韓国(KAZUYA)
ネタの源泉かけ流しとも言うべき韓国。
2回前の当連載では、韓国の人気グループ「防弾少年団(BTS)」のメンバーがいわゆる原爆バンザイTシャツを着用していた件を取り上げました。その後展開があり、11月9日放送のテレビ朝日「ミュージックステーション」への出演が急遽中止になったのです。
番組HPの文言を引用すると「番組としてその着用の意図をお尋ねするなど、所属レコード会社と協議を進めてまいりましたが、当社として総合的に判断した結果」の出演中止だとか。意図を尋ねて協議しているのに解決しないということは、やはりある種の悪意を持って原爆Tシャツを着用していたのだろうと推察します。
悪意も何もないなら、一言謝罪をして済む話です。しかし反日をこじらせている韓国世論を考慮すると、素直に謝罪が出来ないのではないかと推察します。しかしこんなもの自業自得です。
理性を欠く一部のファンは、それでも日本に対する悪意はないとか英語がわからなかったなどと擁護します。はぁ~(ため息)、まず原爆の写真を使っている時点で無理があるでしょう。原爆投下と軽いニュアンスで語ること自体どうかと思います。平たく言えば大虐殺です。民間人を多数殺傷し、朝鮮人も多数亡くなっていますから、韓国的にもあり得ないわけです。
そうした点を無視して、今も「ジミンは知らなかったんだ」などと擁護するのは、裏を返すと「防弾少年団のジミンは自国民をも大量殺戮した原爆の被害を知らず、簡単な英単語すら知らない無教養のバカ」と言っているようなものです。擁護するつもりが貶めてしまっています。
Mステ出演取りやめとなると、出演が噂されていた年末の紅白歌合戦も厳しいところでしょう。
さらに日韓関係で言えば徴用工訴訟も大きく話題になっており、両国の間柄は混迷を極めています。今更説明は不要かもしれませんが、1965年に日韓が国交を結んだ際の請求権協定で「完全かつ最終的」に解決している問題であり、韓国司法の判断は安倍総理が言うように「国際法上あり得ない」のです。
国内の左翼などは「個人の請求権はあるんだ」と韓国側に擦り寄っています。そもそも協定締結の経緯から言って、当時貧乏国家だった韓国が、日本からの経済協力金をもとに個人補償をやるということでした。ですから韓国人が怒るべきは補償をしっかりせずにネコババした韓国政府の方であって、矛先を間違っています。
そして「徴用工」という名称すら怪しいところがあって、募集に応じたものと日本政府は説明します。当然賃金も支払われていたでしょう。もう徴用工ですらない。
それでも金を払えと言うなら……わかった! こうしましょう。これまで日本が韓国に援助してきたお金、そして敗戦当時に日本が朝鮮半島に残した資産を査定した上、一括で返してください。それをやってくれるのであれば、日本が個人に補償をしましょう。まぁ無理でしょうね。
最近すっかり冷え込んできましたが、日韓関係の冷え込みもどんどん厳しさを増していきそうです。