「松坂大輔」中日移籍のPR効果はタカ退団時の10倍以上！ 電通PRが分析
「広告費換算」は不正確？
「松坂グッズ6倍」（2月24日／日刊スポーツ）
「中日・松坂大輔のグッズ売り上げが1500万円超え 沖縄C限定品品切れ状態に」（3月6日／スポーツ報知）
「C北谷沸く D大輔効果／CD中日キャンプ／観客6万5千人／昨年の倍超え」（3月25日／沖縄タイムス）
もちろんスポーツ報知の見出しは、グッズの売上が「推定年俸の1500万円を超えた」ことに引っかけて作ってある。こんな具合に「松坂大輔を獲得した効果」を割り出そうとする報道が散見されるが、実際の“プロ”は「松坂効果」をどのように測定するのだろうか。
上記のグッズ売上や、松坂が先発する試合で観客動員が増えチームの収益が伸びれば、いわゆる「経済効果」が測定できる。さらに「PR効果」という概念もある。人気のないチームに大スター選手が移籍してくれば、テレビも新聞もネットメディアも大きく報道する。その効果を測定しようというわけだ。
電通パブリックリレーションズ（東京都港区）は昨年7月から、新しいPR効果測定・分析モデルとして「Reputation Matrix（レピュテーションマトリックス）」を使ったサービスの提供を開始している。一体どのようなものなのか、同社の末次祥行・調査部長（51）に訊いた。
「PR効果を図る指標の1つとして、『広告費換算』というものがあります。例えば、ある企業が自社の貴重な歴史的資料を図書館に寄贈したとします。それを新聞社が報道すれば、該当する記事の面積を測り、同じ大きさの新聞広告の広告料を計算します。テレビ局がニュース番組で報じたら、その放送時間を計り、同じ長さのCM料金を計算してPR効果を算出するという方法です。しかし近年、この方法は正確な効果測定ではないという考えが主流になりつつあります」
[2/4ページ]
